ケーブルテレビでの接続について
専門チャンネル視聴のニーズや、地デジ移行にともなって、ケーブルテレビサービス加入者も増加傾向にあります。
ただし、ケーブルテレビの運営は、事実上、事業者ごとの地域独占状態であり、インフラ整備にも大きな投資が必要なため、ＡＤＳＬや光サービスに比べると、まだまだ提供可能エリアは狭く、ケーブルテレビが導入されている集合住宅も少ないようです。
また、ケーブルテレビ回線を使って、インターネットのみ利用することもできますが、料金的には少しだけ割高になりますので、ケーブルテレビはやはり、専門チャンネルや地デジ対応を考えて、テレビサービスも使いたいという希望がある場合に、導入を検討するのがいいかもしれません。
接続は、光やＡＤＳＬ同様、常時接続の定額制となっています。
回線は、ケーブルテレビ回線で、プロバイダは、ほとんどのケーブルテレビ事業者が、独自または提携プロバイダをセットにしてサービスをおこなっています。
しかし、プロバイダや回線事業者が、広範囲でサービスを提供しているＡＤＳＬや光サービスと違い、ケーブルテレビは、その地域ごとにサービスを提供している会社が違います。
よって、例えばフレッツ光を利用している人が、東京から北海道に引越しても、移転先の北海道でも、同じフレッツ光サービス＋同じプロバイダで引き続きサービスを利用できるのに対して、ケーブルテレビの場合は、隣の市に引越しただけで、また違うケーブルテレビ事業者と契約しなくてはならないということも多いのです。
集合住宅でのケーブルテレビ利用について
設備の入っていない集合住宅で、ケーブルテレビに申込むと、回線は光サービスと同様に、外から自分の部屋まで、ケーブルテレビ回線を引き込む工事をしなくてはなりません。
そのため、管理会社や建物のオーナーから、工事の許可がおりない可能性があります。
また、光サービスとは違い、集合住宅に設備が入っていても、月々の利用料金は戸建てと変わらないというケーブルテレビ事業者もあります。この場合は、料金だけで見ると、戸建て、集合住宅用の区別のない、ＡＤＳＬサービスと同じイメージと言えるでしょう。
もちろん、Ｊ：ＣＯＭのように、Ｊ：ＣＯＭの設備が入っている集合住宅では、専門チャンネル視聴や、インターネットの接続が、戸建て用の料金よりも２割以上安くなったり、オーナー様の意向で、無料で利用ができるようにしてある、お得な集合住宅もあります。
「ＣＡＴＶ設備あり」について
お部屋探しをしていて、設備欄に「ＣＡＴＶ設備あり」となっている場合、どのようなサービスが利用できるのでしょう？
「インターネット設備あり」の物件では、インターネットを利用するにあたって、入居者自身が、ＮＴＴやプロバイダ等に、戸別に申し込みをする必要のある、ＮＴＴフレッツ光や、ＫＤＤＩａｕひかりの設備が入っている場合と、別途でインターネットの契約をしなくても、すぐにインターネット接続ができる、インターネットマンション（レオネット含む）設備の場合がありますが、ＣＡＴＶではどうでしょうか。
ＣＡＴＶの場合は、そのままずばり、ケーブルテレビが利用できますという意味で、「ＣＡＴＶ設備あり」と表示されています。
視聴可能なチャンネルは、オーナー様の意向や、その地域のケーブルテレビ事業者によりますが、通常の地上波放送のチャンネルと、通販番組など、無料で視聴できる専門チャンネルが、入居後すぐに、何の契約もなしに見られるようになってるケースが多いです。
物件の付加価値をあげたいオーナー様が、無料で数十の専門チャンネルを視聴できるようにしてくれている、恵まれた物件もありますが、通常は最低限のチャンネルのみ無料で視聴でき、それ以上のチャンネル視聴を希望する場合には、入居者が個別にケーブルテレビ会社に手続きをして、必要な料金を支払うという形になっています。
一方、インターネット接続ですが、ケーブルテレビ事業者では、テレビサービスのほかに、ケーブルテレビ回線を使って、電話サービスとインターネット接続サービスもおこなっているところがほとんどです。そのため、物件情報で「ＣＡＴＶ設備あり」となっていた場合は、入居者様が個別に、ケーブルテレビ会社に手続きをとり、月々の費用をケーブルテレビ会社に支払うことにより、インターネット接続もできるようになっている物件が多いです。
また、こちらもオーナー様のご好意によって、入居者様の費用負担なしに、無料でインターネット接続できるようにしてある物件もあります。
しかし、テレビ難視聴地域（山間部や、新幹線走行によってテレビアンテナ受信ができず、テレビ視聴ができない地域）で、その対策としてケーブルテレビ回線を引いて、テレビを視聴できるようにしている建物では、通常のケーブルテレビ回線とは違い、同回線では、インターネットや電話のサービスは提供できず、別途工事が必要になることもあります。
テレビ難視聴地域以外でも、テレビサービスのみ提供する目的で引かれたケーブルテレビ回線では、そのままインターネット接続はできず、別途工事が必要になります。
ＣＡＴＶ回線を使って、インターネット接続もできる設備の入っている物件では、「ＣＡＴＶ設備あり」の他に、わかりやすく「インターネット設備あり」と表示しているところもあります。設備情報が「ＣＡＴＶ設備あり」のみの場合は、事前にインターネット接続も可能か確認しておくとよいでしょう。
賃貸住宅目線でアドバイス
ケーブルテレビ設備あり物件の場合は、オーナーはその設備を使ってもらうことを前提にしているので、入っている設備に申し込み、開通させるときに、オーナーの許可をとる必要はありません。
一方、設備なし物件でケーブルテレビサービスの利用を希望された場合は、事前に回線引き込み工事の許可をオーナーに取る必要があります。しかし、せっかく許可がおりても、建物の状況によっては、工事できませんとなってしまうこともあり、何かとハードルが高いと言えます
また、提供エリアの狭いケーブルテレビサービスでは、引越し時に、移転手続きができず、やむなく解約手続きとなる可能性が高いです。その際、最低利用期間等の設定がある契約では、短期間で引越しする場合などに、違約金を請求されることがあるので、契約時には注意が必要です。
（ちなみに、フレッツ光等のサービスでも最低利用期間の設定がありますが、その期間内に移転することになっても、解約ではなく、移転手続きすることで、違約金が免除されます。）
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