| 1952年（昭和27年） |
更埴建築技術労働組合結成、建設労連に加盟（８月18日） |
| 1954年（昭和29年） |
日雇い健保取り扱い開始（5月） |
| 1956年（昭和31年） |
火災共済取り扱い開始 |
| 1598年（昭和33年） |
生命共済取り扱い開始 |
| 1959年（昭和34年） |
第１回野球大会開催（8月） |
| 1960年（昭和35年） |
組合組織300名達成 |
| 1961年（昭和36年） |
組合組織600名達成 |
| 1966年（昭和41年） |
全建総連更埴建設労働保険組合認可（4月１日） |
| 1970年（昭和45年） |
日雇い健保の擬制適用廃止（5月） |
| 1970年（昭和45年） |
長野県建設国民健康保険組合設立（8月） |
| 1970年（昭和45年） |
更埴市（現千曲市）屋代高畑に更埴建労会館完成（10月26日） |
| 1971年（昭和46年） |
労金一斉月額500円で段階的に開始 |
| 1973年（昭和48年） |
青年部発足（11月） |
| 1974年（昭和49年） |
組合を法人化（11月8日） |
| 1978年（昭和53年） |
組合組織900名達成 |
| 1979年（昭和54年） |
組合健診スタート（10月） |
| 1980年（昭和55年） |
長野南更埴地区建設労働組合に名称変更（4月） |
| 1982年（昭和57年） |
組合組織1,000名達成 |
| 1983年（昭和58年） |
主婦の会発足（6月） |
| 1983年（昭和58年） |
住宅性能保証の会長埴支部設立（9月） |
| 1987年（昭和62年） |
更埴ジャンクションの建設で組合移転問題 |
| 1989年（平成元年） |
長野市篠ノ井御幣川に長埴建設福祉会館（現会館）完成（9月4日） |
| 1990年（平成2年） |
全建総連厚生協会長埴支部設立、建退共の取り扱い開始（7月） |
| 1993年（平成5年） |
長埴建設労働組合に名称変更（4月） |
| 1993年（平成5年） |
組合組織1,500名達成 |
| 1993年（平成5年） |
34回続いた野球大会の歴史に幕、ソフトボールへ種目変更（8月） |
| 1996年（平成8年） |
組合組織2,000名達成（5月） |
| 1998年（平成10年） |
長野オリンピック終了後、組織減少が始まる（10月） |
| 1999年（平成11年） |
長建国保が10割給付から9割給付へ（10月） |
| 2001年（平成13年） |
組合組織数が2,000名を割る |
| 2001年（平成13年） |
住宅性能保証の会長埴支部が工務店協会長埴支部に名称変更（7月） |
| 2002年（平成14年） |
組合費等の自動振替スタート（4月） |
| 2002年（平成14年） |
ホームページ開設（6月） |
| 2002年（平成14年） |
設立50周年式典・祝賀会をグリーンパレスで開催（8月17日） |
| 2002年（平成14年） |
設立50周年事業でディズニーツアー実施（10月）その後継続事業に |
| 2003年（平成15年） |
長埴建設退職金共済事務組合設立（10月） |
| 2004年（平成16年） |
組合組織1,800人台に減少 |
| 2004年（平成16年） |
長建国保が7割給付2割償還に（10月） |
| 2007年（平成19年） |
組合組織1,700人台に減少 |
| 2008年（平成20年） |
第50回球技大会（ソフトボール）開催。最後の球技大会となる。 |
| 2010年（平成22年） |
住宅版エコポイントの受付窓口開設（４月） |
| 2010年（平成22年） |
住宅リフォームお祝金制度創設（6月） |
| 2011年（平成23年） |
組合組織1,600人台に減少 |
| 2011年（’平成23年） |
宿泊旅行補助制度創設（8月） |
| 2012年（平成24年） |
復興支援住宅エコポイントの受付窓口開設（1月） |
| 2013年（平成25年） |
千曲市と災害協定を締結（10月） |
| 2014年（平成26年） |
長建国保が7割給付に、療養付加金制度、国保医療共済で負担軽減策（4月） |
| 2015年（平成27年） |
組合組織1,500人台に減少 |
| 2015年（平成27年） |
省エネ住宅エコポイントの受付窓口開設（4月） |
| 2017年（平成29年） |
組合組織1,600人台に回復 |
| 2019年（令和元年） |
次世代住宅ポイントの受付窓口開設（10月） |
| 2019年（令和元年） |
台風19号で組合会館、組合車両浸水被害に遇う（10月） |
| 2019年（令和元年） |
長野県の応急仮設木造住宅の建設に組合から5名が参加（11月） |
| 2020年（令和2年） |
コロナウイルスの感染拡大で多くのイベンや事業が中止 |
| 2021年（令和3年） |
グリーン住宅ポイントの受付窓口開設（6月） |
| 2022年（令和4年） |
組合組織1,500人台に減少（4月） |
| 2024年（令和6年） |
組合組織1,400人台に減少（4月） |
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