強  度
(軸組み・外壁・荷ずり・床)
〜倉庫の施設設備基準〜

岡戸秀仁
編集:岡戸事務所







○軸組み
 2500N/u以上の荷重に耐えられる強度を有していなけらばならない。

○荷ずり
 2500N/u以上の荷重に耐えられる強度を有していなけらばならない。



@  建築基準法の基準に適合する鉄骨鉄筋コンクリート造、鉄筋コンクリート造、補強コンクリートブロック造又は煉瓦造、石造、コンクリートブロック造りその他組積造の倉庫。

A  鉄骨造又は木造の軸組みを有する倉庫であって、以下のいずれかに該当するもの。

@  76p以下の間隔で設けられた荷ずり及び90p以下の間隔で設けられた胴縁を有するもの。

A  下地板又は内壁(木板、木毛セメント板又は石膏ボードの類にあっては厚さ1.2p以上、硬質木片セメント板、合板の類にあっては厚さ0.9p以上のものに限る。)を有するとともに、90p以下の間隔で設けられた胴縁を有するもの。

B  ブレキャストコンクリート板、軽量気泡コンクリート板若しくはセメント成型板の外壁又はこれら以外のパネル製の外壁を有している倉庫であり、かつ、当該パネルの許容荷重が2500N/u以上となるように、当該パネルの長さ(1枚のパネルであっても、間柱・胴縁等により支持されている場合にあっては、当該間柱・胴縁の間隔分の幅を有する複数枚のパネルであるものとして取り扱うこととする。)が設定されているもの。
 パネルの基準適合性を審査する場合にあっては、パネルを製造したメーカー等の作成した、パネルの長さと許容荷重との相関関係を表にした資料等を適宜参考にすること。

C  @〜Bの基準に該当構造であって、メーカー、民間の建築士事務所その他の者の行った検査により、当該軸組み、外壁又は荷ずりが2500N/u以上の荷重に耐えられる強度を有することが証明できるもの。



 「荷崩れのおせれのない措置」として以下の措置が講じられている場合にあっては、軸組み、外壁又は荷ずりが上記の基準を満たしていることを要しない。



@  ラックを使用して貨物を保管している場合又は貨物を平積みにしている場合等、保管の態様又は貨物の性状からみて、荷崩れが発生する危険のない場合。
 この場合にあっては、倉庫の図面中においてラックの配置状況及び構造の概要を示すこととする。

A  外壁から離れた場所(外壁から貨物の高さと同じ距離(高さが6m以上の場合にあっては、6mの距離)をとることとする。)に貨物を配置している場合等荷崩れが発生した場合でも貨物の配置上外壁に損傷を与えるおせれがない場合。
 この場合にあっては、倉庫の図面中において貨物の配置箇所を明示しておくとともに、倉庫内においても白線を引く等により当該箇所を明示の上、指定箇所外に貨物を置かないように当該倉庫業者において従業員に周知徹底を図るものとする。
 なお、庫内の貨物が、貨物の性状からみて一定の高さに積まれることがない場合にあっては、外壁のうちその高さより上の部分については、Aに該当するものとして取り扱うこととするが、この場合についても、同様に貨物を置く高さの上限を壁に白線を引く等により明示した上で、その高さ以上に貨物を積まないよう当該倉庫業者において従業員に周知徹底を図る物とする。



○床
 3900N/u以上の積載荷重に耐えられる強度を有していなけらばならない。



@  建築確認を要する倉庫にあっては、建築基準法施行令第85条第3項の規定により、営業倉庫の床は3900N/u以上の積載荷重に耐える強度を要するとされていることから、克第1条第1項第1号に定める書類の提出をもって、当該基準を満たしているものとして取り扱うこととする。

A  建築確認を要しない倉庫にあっては、民間の建築士事務所その他の検査機関の行った検査により、当該床が3900N/u以上の積載荷重に耐えられる強度を有していることを証明することとする。



倉庫一般の施設設備基準

1類倉庫・2類倉庫・3類倉庫の基準

野積倉庫・水面倉庫・貯蔵倉庫の基準









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